余震はいつまで続くのか?その4(潮汐力)

毎度のお付き合いをありがとうございます。
またまた、地震シリーズですが、
4/13のブログ「地震と月の引力の関係について」で月の潮汐力と余震の発生時間帯について、
月の南中時刻のおよそ±3時間に全体の50%が発生していることをお伝えしました。
その後、太陽による影響も考慮すべきではないのかとのフォローがありましたので、
再度、データの検証をしてみました。
潮汐力は、天体の質量Mに比例し、相互距離Dの3乗に反比例することが知られています。
そこで、太陽M=1.99e30kg,距離D=1.50e8km,月M=7.36e22kg,距離D=3.84e5kmとすれば、
潮汐力の比は、太陽[5.90e5]/月[1.30e6]=0.454倍となって、太陽は月の半分程度の
影響力となります。
これを元に太陽の影響を考慮すると、月齢(太陽と月の位相角でベクトル和)によって変化
するので、月単独での潮汐力の最大値(月の南中時刻)を1とすれば、最大値は1.454
となります。(満月と新月の時の月の南中時刻)
以下は、太陽を考慮した潮汐力と余震の発生回数の関係をグラフ化にしたものです。潮汐力.jpg
見ての通り、
確かに潮汐力が大きくなるほど、地震の発生回数は増えていますが、注意深く見ると、
なぜか潮汐力の最大値(1.454)ではなく、若干手前の1.3~1.35にピークがある
ことが分かります。(実は本震のM9.0もここにあります)
これは自分なりの考察ですが、
余震域の断層面が直角から微妙に傾斜(45度程度)しており、この傾斜角と潮汐力の
ベクトルの向きが丁度、潮汐力1.3~1.35で一致する事象に多いのではないか
と推察しております。
さて、本題に戻って、
地震の発生回数がピーク(潮汐力1.3~1.35)となる、月と太陽の位置関係についてですが、
大雑把に考えれば、月齢が満月と新月のそれぞれ±3.7以内で、月の南中時刻の±3時間
以内となります。
いつ起こるか分からない余震ですが、
これまでの余震のデータ分析から、以上の様な傾向があることが判明しました。
今後の参考になればと思います。
ちなみに、
明日以降この条件に該当するのは、早速、明日4/30~5/7で、時刻は以下の通り。
(毎日約50分ずつ遅くなります)
4/30  6:12~12:12
5/1   6:53~12:53
5/2   7:37~13:37
5/3   8:22~14:22
5/4   9:10~15:10
5/5  10:01~16:01
5/6  10:53~16:53 
5/7  11:47~17:47
5/15 18:43~翌0:43
5/16 19:41~翌1:47
5/17 20:41~翌2:41
5/18 21:41~翌3:41
5/19 22:41~翌4:41
5/20 23:38~翌5:38
では、また。

余震はいつまで続くのか?その3(次の歪域)

毎度のお付き合いをありがとうございます。

地震のシリーズですが、
今回の地震の余震の動向について色々と調べていたところ、
京都大学防災研究所地震予知研究センターの発表資料の中に
東北地方太平洋沖地震にともなう静的応力変化」についての評価がありまして、
その中でも、遠田晋次准教授による
「八木先生の震源モデルに基づく地殻の応力変化の計算結果」が今後の余震の動向
を非常に判り易く、示しているのではないかと思い、これまでの余震域と比較して
みました。
空白の余震域.jpg
すると、
やはり、これまでの余震で空白域となっている房総沖に加えて、我が茨城県の南部
もその可能性があることが判りました。

今日4/26の21:12にあった地震は、まさにこの空白域での余震です。
ただし、規模はM5級でした。

今後の起こりうる余震の規模は判りませんが、最悪はM7級を覚悟しておいた方が
良いと考えています。

何せ、以前このブロクでご紹介したように、
今回のM9.0を本震とする余震で、M7級は10回の想定に対して、まだ4回しか
消化していませんので。

しかしながら、
直下型地震でM7級となれば、都市機能は壊滅的な打撃を受けることは必至ですが、
今の我々に出来ることは、住居の耐震対策と避難に必要な荷物をまとめておくこと
くらいでしょうか。

これが、
房総沖を震源域とするなら、更に津波の被害も加わることになります。

どうか、少しでも被害が出ないことを祈るのみです。

では、また。

余震はいつまで続くのか?その2(反比例則)

毎度のお付き合いをありがとうございます。

あの日から、
早くも一月以上が過ぎましたが、依然として毎日のように余震が続いております。

この余震、
一体いつまで続くものなのかと、色々と調べていくうちに、ある法則が存在する
ことを知りました。
グーテンベルク・リヒターの法則」と呼ばれており、余震の回数は日を追う毎に
減少するのですが、例えば、当日の余震が100回あれば、2日目は1/2の50回、
3日目は1/3の33回となり、10日経てば、1/10の10回というように、
ほぼ日数に反比例して、回数が減少していくというもの。

そこで、
今回の地震について、横軸に日数、縦軸の左の目盛は青い点のマグニチュードを、
右側の目盛は日毎のM5.0以上の余震回数を赤い点でプロットしてみました。
余震の傾向.jpg

すると、それは見事なまでに、緑色の反比例曲線に沿っていることが判ります。

この傾向によれば、100日後(6月下旬)でも、M5.0以上の余震が毎日1回はあることになります。

更に考えを延ばせば、
1年後でも99/365=0.271回/日となって、確率的には1週間に2回はM5.0以上の余震があるのです。

まだ記憶に新しい、
ニュージーランドやスマトラ地震でも、およそ1年後に大きな余震が発生しています。

今回の検証で、
史上でも稀であるこの大地震について、ますます予断を許せない状況であることを痛感致しました。

皆さまにも万一の備えを怠らぬよう、お互いに心がけたいものです。

では、また。

余震はいつまで続くのか?(標準パターン)

毎度のお付き合いをありがとうございます。

今回の東日本大震災に関連して、カリフォルニア工科大学地震研究所所長の
ヒートン氏(Thomas Heaton)が「余震はいつ止むのか?」という問題に対して、
ひとつの興味深いレポートをしているので、ご紹介したい。

今回の本震がM9.0であることから、その余震が当分続くことは容易に想像
できるが、ヒートン氏は、これまでの大地震の統計的な知見から、ある程度の
ヒントを与えてくれている。

-----—以下抜粋---------------------------------------------------
─今回の地震域と日本の地震活動の短期的な将来見通しについては?
M9級の他の地震を見ると、多数の余震が起きている。
平均するとM9の地震に対してM8の余震が1回ある。
今回は実は本震のデータの中にM8の地震が1つ隠れていた。
余震はM7級が10回M6級が100回といった具合に起こるだろう。
それが典型的なパターンだ。
-----------------------------------------------------------------—

これに基づき、
これまでの余震のデータを見てみると、本震の29分後に茨城沖でM7.9の余震
があった。願わくば、これがこのリポートでいうM8級の1回であって欲しい。
そして、
M7級は、3回なので残り7回くらい。M6級は、約50回なので残り半分
という結論が見えてくる。

今までの大地震の平均的なデータが、今回の地震にそのまま当てはまると考えるのは、
少々短絡的ではあるが、少なくとも、余震の規模や数で言えば、まだ半分も消化して
いない可能性が大きい
ようだ。

しばらくは、大きな余震があって当然、との心構えが必要であるのは間違いない。

では、また。

浜岡原発停止要請を巡る動きについて

毎度のお付き合いをありがとうございます。
先に菅総理が浜岡原発停止要請の理由とした、東海地震30年以内の発生確率87%とは、地震調査委員会が約10年前に発表したもので、現在まで見直されていません。
したがって、
素直に考えれば、この10年で発生確率は確実に上昇していると思われます。単純には10年前で、その後30年間発生しない確率が13%なので、このうち1/3を消化したものと考えれば、残りは約9%となり、30年以内87%→20年以内91%と見直されるべきです。
また、
以前のブログ「余震はいつまで続くのか?その3」の中でご紹介した、京都大学防災研究所地震予知研究センター遠田晋次准教授による「東北地方太平洋沖地震にともなう静的応力変化(第三報, 3/15)」では、浜岡原発のある東海トラフへの応力変化が明らかに上昇しており、既に限りなく100%に近くなっているものと考えられます。
そもそも、こんな地震の巣窟に原発を建設すること自体が無謀(自殺行為)なのです。
日本経団連の米倉会長が、
菅首相の浜岡原発停止要請について「思考の過程がブラックボックスで唐突だ。政治家としての態度を疑う。パフォーマンスに過ぎない」と批判したそうだ。
何と嘆かわしい。目先の利益しか見えない「小人」が、財界総理と言われる経団連の会長を務めているのかと思うと、それをワザワザ報道しているメディアも同罪だ。
もう、世も末である。。。。
その一方で、
大橋忠晴川崎重工業会長(神戸商工会議所会頭)は、菅首相が浜岡原子力発電所の全炉停止を要請したことについて「一国の首相として、当然だと思う」との考えを示した。
 川重は愛知県や岐阜県に航空機部品などの生産工場があり、中部電力の電力不足の影響は、直接に業績に影響する立場でありながら「安全対策が取れてない時点では、止めてとお願いするのは正しい方向だと思っている」と話したそうだ。
私は、こういう人物に日本経団連の会長職に就いて戴きたいと思います。
では、また。

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